The Annual Report of Educational Psychology in Japan

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ISSN / EISSN : 0452-9650 / 2186-3091
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Shigeo Kawamura, Atsushi Tajima, Ikuko Maki, Iku Takahashi, Shinobu Cho, Yoshihiro Ihara, Naoshi Tomisaki, Kenichi Fujikura
The Annual Report of Educational Psychology in Japan, Volume 60, pp 216-227; https://doi.org/10.5926/arepj.60.216

Natsumi Sonoda
The Annual Report of Educational Psychology in Japan, Volume 60, pp 1-10; https://doi.org/10.5926/arepj.60.1

Abstract:
本稿では,2019年7月から2020年6月までの1年間に,『教育心理学研究』,『発達心理学研究』,『心理学研究』,Japanese Psychological Researchに掲載された,乳幼児期および児童期の発達を対象とした論文の概観を行った。まず,『日本教育心理学会第62回総会発表論文集』のポスター発表論文について傾向を探ったところ,子どもとの「関わり」に関する研究が多いことが示された。そこで,「家庭での養育者との関わり」,「園・学校での教師との関わり」,「子どもを取り巻く様々な環境における人との関わり」の3つに分類した上で,論文の概観を行った。さらに,その結果をふまえ,今後の研究に向けた示唆を述べた。
Shinzo Isawa
The Annual Report of Educational Psychology in Japan, Volume 60, pp 91-103; https://doi.org/10.5926/arepj.60.91

Abstract:
本研究では,わが国における特別支援教育にかかわる教育心理学研究の動向を概観した。はじめに,特別支援教育や教育心理学に関連する主要な学術雑誌を「障害に直接関連しない学術雑誌」と「障害に直接関連する学術雑誌」に大きく分け,それごとに,最近(2017年1月から2020年9月)における「障害に関連する研究」についての数量とその内容からの整理・分析を行った。さらに,自閉スペクトラム症児における介入研究の動向と介入研究が学校教育に貢献できるための方略について文献検討を行った。主として,(1)モノとヒトの環境を最適化していくための1つとしてのエビデンスに基づく実践という捉え方,(2)エビデンスに基づく実践を環境に組み入れる意義,(3)エビデンスを学校教育の実践につないでいくための方向性,また,(4)今後の学校教育に求められるエビデンス,といった4点の視点から論考した。
Hajime Shirouzu, Shinya Iikubo, Moegi Saito
The Annual Report of Educational Psychology in Japan, Volume 60, pp 137-154; https://doi.org/10.5926/arepj.60.137

Abstract:
本稿では,学習科学の成立と展開を振り返り,次の課題を同定することで,実践を支える学びの科学になり得る可能性を検討した。1990年代初頭の成立から30年が経ち,学習科学は学習者の学びの複雑さや多様性を可視化し,それを支える教師や教育行政関係者,研究者が実践の中で学びについて学び合うことの重要性を明らかにしつつある。それは研究方法論が,特定の学習理論を具現化した教材などのパッケージを提供するデザイン研究から,ビジョンを提示し,その実装を現場主体で行えるようシステム面で支援するデザイン研究や,教育行政関係者も巻き込んだ連携基盤の上で学校や教師集団の自走を狙うデザイン社会実装研究に変化しつつあることとも呼応する。今後は,児童生徒が授業の中でいかに学ぶかの仮説を教育現場が自ら立てて,そのデザイン仮説を実践結果で検証し,学習プロセスの複雑さや多様性についての理解を深めることを支えられる実践学の創成が求められている。
Yukitaka Ikeda
The Annual Report of Educational Psychology in Japan, Volume 60, pp 11-31; https://doi.org/10.5926/arepj.60.11

Abstract:
本稿の目的は,2019年7月―2020年6月までの1年間に国内で刊行された国内学会誌5誌と2020年9月にオンラインで開催された日本教育心理学会第62回総会で発表された青年期から成人期,老年期までの発表を概観し,その現状と課題を明らかにすることである。中学生,高校生,大学生他,青年期の複数時期,成人期以降,多世代の発達時期について,自己,対人関係,学習,キャリア発達,生活という5つの研究領域に関する観点から分類し,研究内容の概要と動向をまとめた。分析の結果,青年期以降の発達研究は,高校生の研究は少ないが,研究対象の発達時期,領域,方法は多様であり,生涯発達に関する知見が着実に蓄積されていると考えられた。研究対象の偏り,研究方法の発展,研究成果の理解という問題について,オープンサイエンスに基づくデータの共有,マクロレベルとミクロレベルの多水準の時間単位の接続,発達観の明示に伴う科学コミュニケーションの必要性と可能性を論じた。これらの展開をとおして,発達研究が一人ひとりの多様な発達の理解に貢献することが期待できる。
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